明治９年頃は、旧藩領小笠原が造林を盛んに行い８反に3,000本もの苗木を植えました。その後、筑豊地域は石炭産業全盛時代で林業は密仕立、無間伐施業が一般的だったと言われています。

明治初期の田川地域の木材生産は安真木村が多く、杉皮が屋根葺き用で産出され、製材所がないので、木挽さんがヨコギリ・ワキノコで製材していました。

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  大鋸（ワキノコ）…製材用。杣手斧。箭（や）…大きな木を切り倒したり、割ったりする。突き棒。鎌…木の皮をはぐ。

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  左から、松の皮はぎ・竹割り・ツル・皮はぎ・カン・トビ。カンは材木をかつぐとき使うもの。

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  トッカン（由布院にて撮影）

今川流域で大正９年水力自家発電（木製水車）にて製材工場が始まり盛んな頃は10社程の製材工場が操業し津野村下井に水力タービンのトンネル水路と水槽が設置されました。大正時代に木炭生産が奨励され、大正10年田川・八女地区では木炭同業組合が発足しました。また、深倉でも道路、馬車道が2.7m以上に拡幅されました。

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  取水口

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  水路石積垣

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  二段水槽

昭和初期の木材生産は石炭の坑道に用いる坑木林業が盛んでアカマツ林を伐採し、産出されていました。
戦時中の森林は、軍需要資材として戦後は復興用資材として大量に伐採され、結果、森林は著しく荒廃し昭和20〜30年代には各地で台風等による大規模な水害や土砂災害が発生しました。九州北部では、昭和28年西日本水害が戦後最悪となる水害として記録されています。

戦後の森林政策は、荒廃した森林を復旧するため治山事業、伐採後放置された箇所での造林事業等を推進し造林事業は林道・治山事業とともに公共事業として位置付けられました。これらの施策により戦中戦後の伐採跡地への造林が施されました。特に筑豊炭田地域では坑木林業によって、松林の伐採跡地(低位山地)も造林が行われ、県内の人工林率を高めることとなりました。

昭和30年代以降は、高度経済成長の下で建築用材やパルプ用材の需要が急増し木材の需給逼迫・価格急騰の中、森林に対し木材増産が求められました。このため成長が早く建築用材として需要の大きかったスギ、ヒノキ等の人工林拡大が推進されました。

昭和39年には、木材需要に対応した国産材の供給、林業総生産を増大することを目標に「林業基本法」が制定されました。
造成した人工林が成長し、保有の必要な森林が増加する一方、昭和40年代以降の外材輸入の増加、木材価格の下落、過疎化、高齢化等により我が国の林業生産活動は低迷していきます。

このため、造林補助体系が見直され、森林の保育、除間伐が補助対象に追加、その後も間伐の補助対象齢級が引き上げられました。また、林業サイドでは第２次世界大戦以降に伐出作業にチェーンソー、トラクタ等が導入され林業の機械化が進展しました。
森林鉄道から林道中心の伐出作業システムに移行し、チェーンソーによる伐木造材、トラクタや集材機による集材、トラックによる運材という伐出作業システムができあがります。

また、地拵え、下刈り等の育林作業には刈払機の普及が見られ、民有林を中心とする林内作業車、モノレール、簡易架線、自走式搬器等の間伐材搬出用機械が導入されていきます。平成３年の台風被害の整理伐をきっかけにプロセッサ、ハーベスタ、フォワーダ等の高性能林業機械の本格的導入が始まりました。

そして、戦後植林され造成した人工林が60年～70年の月日を経た現在、伐期をむかえています。

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  ハーベスタ

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  プロセッサ

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  タワーヤーダー